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大商大の学び教職課程

4種類の教育職員免許状を同時に取得できる。

育成すべき教員像を掲げ、明確な方針のもと教員養成に取り組んでいます。実践重視の授業によって教員に必要な専門知識や技能をトータルに修得。教育実習を含む所定の単位を取得すれば、中学校教諭、高等学校教諭(種別は下記参照)の免許状が与えられます。

取得できる教育職員免許状
中学校教諭一種免許状(社会)
高等学校教諭一種免許状(地理歴史※/公民/商業)

※公共経営学科は除く
※高等学校「地理歴史」「公民」の教員採用試験を受験する場合は、自治体によって「地理歴史」「公民」の両方の免許所有を受験資格要件とする場合があります。

主な採用実績(2010年度~2014年度)

商業の高校教員 採用実績多数!

滋賀 安曇川高校、大津商業高校
京都 木津高校
奈良 奈良情報商業高校
三重 桑名北高校
大阪 鶴見商業高校、成美高校、東商業高校、淀商業高校、岸和田市立産業高校、大阪商業大学高校、大阪商業大学堺高校、興国高校、大阪偕星学園高校、中学校(寝屋川市、摂津市、堺市、大阪市、門真市、藤井寺市)
兵庫 伊川谷高校、香住高校、錦城高校、神戸商業高校、洲本実業高校、龍野北高校、豊岡総合高校、姫路商業高校、北条高校、明石清水高校、北摂三田高校、尼崎双星高校、明石商業高校、神戸星城高校、兵庫県播磨高校
和歌山 神島高校、和歌山商業高校、和歌山東高校、新翔高校、中学校(紀の川市、和歌山市、有田郡湯浅町)
岡山

岡山商科大学附属高校

徳島 中学校(阿波市)
香川 香川県藤井高校
高知 中学校(土佐清水市)
ほか 学校法人(後藤学園、東洋学園)、特別支援学校等多数

卒業者の教育職員免許状の取得状況

区分H23H24H25H26
免許状取得者数 実人数 15人 25人 32人 32人
中一種免
(社会)
6人 8人 9人 17人
高一種免
(地歴)
7人 13人 16人 17人
高一種免
(公民)
6人 13人 12人 12人
高一種免
(商業)
10人 19人 21人 22人

卒業者の教員への就職状況に関すること

区分H23H24H25

H26

教員就職者数 5人 9人 12人 10人
  • ・OBPコース及び教職課程の同時履修はできません。

教員養成に係る教育の質の向上に関する取り組みについて

教務課担当職員および教職課程担当教員が相談内容別に連携をはかり履修指導を行っています。
主として履修全般や免許申請関連、講師登録等に関しては教務課担当職員が担当し、説明会や各学生への個別相談を行っています。
教育実習や介護体験の具体的方法、採用試験対策については教職課程担当教員が「新入生オリエンテーション」「教育実習直前指導」「教員採用試験対策面接指導」等で一斉に履修指導を行っており、各学生のニーズにあわせ、研究室及び教職課程指導室において個別の履修指導も実施しています。
また講師採用や卒業後の教員生活の在り方等は、本学OBの管理職経験者や若手教員にも協力を求め、講演会、交流会を通じての指導を実施しています。
「新入生オリエンテーション」 新入生を対象に、教育的愛情に満ち、将来教職を強く希望する者のみが履修するよう、教職課程担当教員の指導により教職課程の履修について理解を促すとともに教職課程履修モデル冊子を配付します。
「介護等体験オリエンテーション」 特別支援学校の生徒や教員、介護施設の利用者や担当職員についての事前学習を充分に行うことで、体験の意義と心構えを身に付け、教師を目指す学生としての言動に責任が持てるよう指導を行います。
「OB教員と在学生の交流会」 卒業後、本学教職課程以外の免許を取得した卒業生も含め、様々な免許種、異なる雇用形態・勤続年数のOB教員数名を招き、実体験を聞くことにより、学生が教師の多様な職業内容を具体的に理解することを目指すとともに、学生とOB教員が、情報収集や情報共有などの有益な交流を積極的に図ることを目的とします。
「ライティング講座」 専任教員の指導により文章作成力の向上を図り、資質の高い教員育成を目的とし実施しています。
「地域連携教育活動」説明会 東大阪市教育委員会との協力協定により、東大阪市内の小学校・中学校でスクールインターンシップを体験することにより進路決定の指針や、自分自身の適性把握が可能となることも含めて説明を行い、参加を促しています。
「教育実習マナー研修」 教職課程履修学生のマナー向上を図ることを目的とし、学外実習の前に身につけておくべきスキルを習得し、実践で役立てられるよう実施しています。

教員養成に係る授業科目および担当教員

※詳しい授業内容についてはシラバスから、教員については教員紹介から確認ができます。

各学科の教員養成に対する理念 

経済学科

「社会」「公民」「地理歴史」「商業」を教授するために必要な資質・能力、即ち、産業社会を支えている経済の仕組みを理解し、幅広い教養と政治、歴史、地域政策の視点から変容する社会を洞察し、地域の発展に貢献できる専門的知識を修得した教員養成を目指している。

経営学科

「社会」「公民」「地理歴史」「商業」を教授するために必要な資質・能力、即ち、経営学の専門的な知識と技術を有効に活用し、国際的な感覚を身につけ、幅広い教養と法律、国際経済、外国史の視点から、変容する社会を洞察し、地域の発展に貢献できる専門的知識を修得した教員養成を目指している。

商学科

「社会」「公民」「地理歴史」「商業」を教授するために必要な資質・能力、即ち、流通やマーケティングに関する深い専門的な知識を有効に活用し、商取引に関わる管理会計、経営情報、法学などの知識も身につけ、幅広い教養とグローバルな視点から変容する社会を洞察し、地域の発展に貢献できる専門的知識を修得した教員養成を目指している。

公共経営学科

「社会」「公民」「商業」を教授するために必要な資質・能力、即ち、経営学的アプローチに基づいて、地方行政、産業、観光、環境保全、福祉、スポーツ、レジャー、アミューズメントなどの幅広い視点から、変容する現代社会の構造や社会事業を理解し地域間交流を通じて地域の発展に貢献できる専門的知識を修得した教員養成を目指している。

教員養成における各学科免許種毎目標を達成するための計画

教職に関する科目

1年次配当 教師論/教育思想史/発達・学習過程論/教育社会学
2年次配当 教育課程・特別活動論/社会・地歴科教育法I/社会・地歴科教育法II/社会・公民科教育法I/社会・公民科教育法II/商業科教育法I/商業科教育法II/道徳教育の研究/教育相談・進路指導論/教育方法論/生徒指導論/地誌学/職業指導
3年次配当 教育原論/教育心理学/教育制度・法規論
4年次配当 教育実習I/教育実習II/教職実践演習(中・高)

教員養成にかかる組織

[教職指導体制]
学生が教員として必要な資質・能力を修得するために、大学の組織体制を明確にし、主体的に取り組んでいます。
教職課程の運営を担う機関として「教職課程委員会」を設けており、教職課程の円滑な運営を図ることを目的としています。
①教職課程の履修に関する事項、②教職課程認定申請に関する事項、③教職課程の聴講生及び科目等履修生に関する事項、④その他教職課程に関する必要な事項を審議のうえ、全学的な調整を図り、「教務委員会」に報告しています。「教職課程委員会」の委員長は、「教務委員会」の構成員であり、「教務委員会」は、大学執行部組織である「学部連絡会議」と有機的な連携の下に運営されています。「学部連絡会議」は、副学長と学部長および学科主任によって構成されており、全学的なカリキュラム編成や教授法の改善・向上、成績評価の厳格化等を含め「教務委員会」および「教職課程委員会」における検討事項および教職に関する科目、教科に関する科目の担当教員人事に至るまでの調整を図っています。また「学部連絡会議」は定期的に「学長報告」を行い、「教務委員会」と「教職課程委員会」における審議案件について学長との調整も併せて行っています。
本学の教職指導体制は、大学執行部組織である「学部連絡会議」と「教務委員会」および「教職課程委員会」が有機的連携を図りながら、教職課程の改善・充実に向けて、適正に実行できるよう整備を行っています。また、本学専任教員は、自己点検評価として教育活動における目標設定を行い、自己のFD活動における検証を行うこととしており、教職に関する科目の授業を担当している教員は、自己の教職教育における活動目標を明確に定め、本学学生に対する教員養成を適切に行っています。