経営革新専攻

経営革新専攻の3つのポリシーについて

教育目的：学則

経営学を基盤としながら、商学、会計学、法学、経営情報学、公共経営学等の分野の知識の修得と実践教育および研究を行う。その過程を通じて、企業経営に関する高度な専門的知識とグローバル・マインドさらには崇高な倫理観をもち、地域経済の活性化に資する経営革新の担い手としての起業家やビジネスリーダーを育成する。

修士課程では、経済学部、経営学部、商学部等の卒業者およびこれらと同等の学力を有し、以下の資質と能力を持つ者を求めます。

教育課程は、「コア科目群」「専修科目群」「特別コース科目」「演習」の4つの科目群で編成しています。

「コア科目群」は、グローバル・マインドと崇高な倫理観をもち、環境変化に対応した新たなビジネスモデルの創造や変革を求める社会ニーズに応えて経営革新をなしうるビジネスリーダーの育成に資する科目を配置しています。
「専修科目群」は、新たなビジネスモデルの創造による経営革新と起業に資する科目を配置した「事業創造系科目」、ビジネスモデルの継続的革新と企業活動の維持発展に資する科目を配置した「マネジメント系科目」ならびに両系共通科目から構成されます。
「特別コース科目」は、IRに関するマネジメントに必要な能力を養うためにディスカッションや理論学習を行う科目と実践（海外研修を含む）学習を行える科目を配置しています。
「演習」として各自の研究テーマについて研究指導担当教員から2年間指導を受けて、「修士論文」または「事業化リサーチペーパー」としてまとめる「演習Ⅰ・Ⅱ」を配置しています。

経営学を基盤として地域経済の活性化に資する革新論を指導します。

起業家やビジネスリーダーとしての資質とビジネスモデルを創造し、具体的な事業計画として立案できる能力、そして、組織の経営資源を有効活用し、市場の反応や競争動向を踏まえて既存事業を変革できる能力の養成を目標とします。

本専攻修士課程のカリキュラムにおいて所定の単位を修得し、提出した「修士論文」または「事業化リサーチペーパー」が審査のうえ合格と判定された者は、以下に掲げる能力のいずれかを身につけていると判定され、修士（経営学）の学位が授与されます。

経営学における高度な専門知識と隣接する商学、会計学、法学、経営情報学、公共経営学の知識を有機的に連携させ、実践・実務領域において適切に活用できる。
現実の産業・企業における変革と実務についての理解力を身につけ、起業家やビジネスリーダーとして組織運営における経営理論を有効活用し、新しいビジネスモデル創造に寄与できる。
IR全般に関する知識と運営能力を身につけ、高度専門職業人として変化に即応・対応できる企画力、応用力及びコミュニケーション・スキルを適切に活用できる。
ビジネス分野に限らず地域経済の活性化に資するグローバルマインドを有し、実践的に問題解決できるビジネスリーダーとして社会貢献できる。