現状認識をもとに「問い」を立て、
その解決策を先行研究に基づいて提案します。
経済学は、人々の行動様式を誘因や動機づけにより定式化し、前提条件が変わったときの彼らの行動を分析・評価します。論文を書くためには、対象の本質をとらえる抽象的思考力を身につけ、学問として意味のある「問い」を立てなくてはなりません。そのためには、先行研究の整理・検討を行う必要がありますが、最初は、対象をじっくりと眺め、仮説を作ることから始めます。
プロフィール
専門分野 |
公共経済学 環境経済学 |
担当科目 |
応用ミクロ経済論 環境経済論 演習Ⅰ・Ⅱ |
所属学会 |
日本経済学会、日本財政学会、日本地方財政学会、環境情報科学センター、日本地方自治研究学会 |
経歴 |
関西大学経済学部 1986年卒業、関西大学大学院経済学研究科博士課程 1995年修了、大阪学院大学経済学部教授 |
学位 |
博士(経済学) |
著作・論文 |
- 『地方創生 ―これから何をなすべきか―』(分担執筆)〔創成社 2017年〕
- 『最適課税と環境税の経済分析』(共著)〔中央経済社 2005年〕
- 『ミクロ経済学から公共経済学へ』(共著)〔八千代出版 2000年〕
- 「顧客と画商の絵画取引について:価格交渉帯の図示と均衡余剰価格の決定(Ⅱ)」〔大阪学院大学通信 2020年〕
- 「顧客と画商の絵画取引について:価格交渉帯の図示と均衡余剰価格の決定(Ⅰ)」〔大阪学院大学通信 2020年〕
- 「商店街における店舗間の競争」(共著)〔龍谷大学経営学論集 2018年〕
- 「低補助金社会の実現に向けて:補助金をできるだけもらわないで地域活性化や社会貢献を行うには何が必要か」〔大阪学院大学通信 2016年〕
- 「コミュニティバンキングとしての地域金融機関の機能強化の可能性について:社会貢献事業とクラウドファンディング」〔大阪学院大学経済論集 2016年〕
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指導した修士論文 |
- 「秩父地域における内発的発展について ―秩父山葡萄を用いたワイン製造販売とレストラン事業の展開―」
- 「日中の文化政策の違いとその結果」
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